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岐阜市の住宅診断事例
|築39年・リフォーム工事中の住宅を調査

基礎のひび割れと建物の傾きが心配。購入した中古住宅の状態を第三者の建築士が確認しました。

岐阜県岐阜市にて、買取再販物件として販売された中古住宅の既存住宅状況調査(住宅診断・ホームインスペクション)を実施しました。

今回の建物は、1987年築・築39年の2階建て住宅です。

お客様は中古住宅を購入され、現在はリフォーム工事が進められている状況でした。

しかし、購入時に確認した資料には基礎のひび割れや建物の傾きに関する記載があり、予定されている補修工事についても不安を感じておられました。

そこで、工事中の建物について第三者の立場から現状を確認し、今後どのような対応が必要なのかを整理するため、

真HMSへ住宅診断をご依頼いただきました。

■ 調査概要

・所在地:岐阜市

​・建 物:2階建て・混構造等

​・築年数:約39年 

・調査時の状況: 買取再販物件・リフォーム工事中

・調査目的:基礎のひび割れと建物の傾きを重点的に確認し、今後の補修・維持管理の判断材料を得ること

・調査内容:既存住宅状況調査、床・柱・壁の傾斜測定、基礎および床下の確認、屋根・外壁等の調査

​・オプション:床下・小屋裏の進入調査

※建物の構造種別は調査報告書の記載に基づいています。

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■ ご相談のきっかけ|基礎のひび割れと建物の傾きが心配

今回、お客様が特に心配されていたのは、基礎のひび割れと建物の傾きでした。

購入時の資料には、基礎にひび割れがあることや、床に傾きがあると思われることが記載されていました。

また、基礎のひび割れについては補修工事が予定されていましたが、リフォーム前の床の傾斜について数値による測定結果が示されていなかったことも、不安を感じる理由の一つでした。

お客様からは、次のようなご希望をいただきました。

  • 建物の傾きと基礎のひび割れを最優先で確認してほしい

  • 各部屋の床の傾斜をレーザーで測定し、数値で示してほしい

  • 床下へ進入し、基礎の内側や床組の状態も確認してほしい

  • 調査結果を写真や測定値とともに報告書にまとめてほしい

建物に気になる箇所がある場合、見た目だけでは、その原因や影響を判断できないことがあります。

だからこそ、実際の建物を確認し、測定できるものは数値で把握したうえで、調査結果を整理することが大切です。

​​​■ 調査結果|建物の傾きと基礎の状態

床の傾斜は最大2.8/1,000

  • 調査方法: レーザー測定器を使用し、各室の床の傾斜を測定。

  • 測定結果: 床の最大傾斜は2.8/1,000。

  • 柱・壁の状態: 確認可能な範囲では、6/1,000以上の傾斜は認められませんでした。

  • 調査結果: 床についても、既存住宅状況調査の基準で確認する6/1,000以上の傾斜は認められませんでした。

  • 真HMSの判断: 傾斜の数値だけで重大な構造上の問題があるとは判断せず、基礎や床組、柱・梁などの状態とあわせて評価しました。

基礎にはひび割れと仕上げモルタルの浮きを確認

  • ひび割れ: 南面・北面などで幅0.5mm以上のひび割れを確認。

  • 仕上げモルタル: 打診調査により、基礎コンクリートと仕上げモルタルの間に剥離が生じていると思われる浮きを広範囲で確認。

  • 調査結果: 既存住宅状況調査では、基礎について劣化事象ありと判定。

  • 真HMSの判断: 基礎のひび割れや仕上げモルタルの浮きだけで建物全体の状態を判断せず、床の傾斜や構造部材の状態も含めて総合的に評価しました。

  • 調査上の制約: 非破壊調査のため、基礎内部の状態やひび割れの発生原因までは特定していません。

床下・柱・梁の状態

  • 床下調査: 床下へ進入し、確認可能な範囲で基礎の内側や床組の状態を調査。

  • 床組: 著しいひび割れや劣化、欠損など、既存住宅状況調査の基準に該当する劣化事象は確認されませんでした。

  • 柱・梁: 目視できる範囲では、著しい損傷や変形は確認されませんでした。

  • 調査範囲: 床下の一部には進入が難しい箇所があり、すべての部分を直接確認できたわけではありません。

  • 真HMSの判断: 調査可能な範囲では、建物全体の健全性に大きく影響すると考えられる著しい構造上の異常は認められませんでした。

築39年でも、築年数だけで建物の状態は決まらない

今回の調査では、基礎のひび割れや仕上げモルタルの剥離など、劣化事象に該当する箇所が確認されました。

一方で、床の傾斜測定や床組、柱・梁などの確認では、建物全体の健全性に大きく影響すると考えられる著しい異常は認められませんでした。

実際に建物全体を確認した私の印象としては、築39年という年数だけから想像するよりも、全体として問題の少ない建物でした。

もちろん、築年数が経過した住宅には、今後の維持管理や修繕を検討すべき部分もあります。

しかし、古いから危険、ひび割れがあるから大規模な補修が必要、と単純に判断することはできません。

今の建物がどのような状態なのかを確認し、必要な対応を整理することが大切だと考えています。

リフォーム工事中だからこそ確認しておきたいこと

今回の調査では、お客様が心配されていた基礎や傾斜のほかにも、

リフォーム工事中だからこそ確認しておきたい箇所がありました。

床下断熱材の欠損

床下の一部では、断熱材が施工されていない箇所や、断熱材が落ちている箇所を確認しました。

これらが以前からの状態なのか、今回のリフォーム工事に伴うものなのかは、調査だけでは判断できません。

そのため、施工業者に工事範囲と施工内容を確認し、必要な箇所の断熱材について対応を検討することをおすすめしました。

床や壁の仕上げ工事が完了する前であれば、完成後に再び解体することなく対応できる場合もあります。

既存給水管の状態

床下では、既存の給水配管に鉄管が使用されている箇所を確認しました。

今回のリフォームでは新しい給水配管も施工されていたため、既存の鉄管を今後も使用するのか、更新するのかを施工業者と整理することをおすすめしました。

特に、2階へ給水している既存配管については、新しい配管からの切り替えが可能か確認しておくことが望ましいと考えました。

配管は仕上げ工事が完了すると交換が難しくなる場合があります。

リフォーム工事中という機会を生かし、将来の維持管理も見据えて判断することが大切です。

屋根材の欠けと雨水の排水経路

屋根の調査では、屋根材の一部に欠けを確認しました。

また、屋根材の重なり部分には、塗料によって隙間が埋まっているように見える箇所もありました。

屋根は、表面を塗装すれば雨水対策が完了するわけではありません。

屋根材の重なりや水切りには、内部に入り込んだ雨水を外へ排出する役割があります。

今回確認した欠けの下部にも、雨水を排出するための捨て水切りが設けられていました。

そのため、欠けた部分をコーキングなどで補修する場合でも、本来の排水経路を塞がないことが重要です。

補修方法によっては、かえって雨水の流れを妨げる可能性があるため、施工業者へ適切な雨仕舞処理を確認するようお伝えしました。

外壁の貫通穴など、工事中の確認事項

外壁には、貫通穴が未処理となっている箇所も確認しました。

そのほか、外装の仕上がりが均一でない部分や、配線が露出している箇所など、工事の進捗に応じて確認したい部分もありました。

調査時点ではリフォーム工事が進行中であったため、これらをすべて施工不良と判断したわけではありません。

今後の施工予定を確認し、工事完了までに適切な処理が行われるか、施工業者と共有することをおすすめしました。

■真HMSの判断|必要な工事と、今すぐ必要ではない工事を整理する

住宅診断で劣化事象が確認されたからといって、すべての箇所に直ちに大規模な補修工事が必要になるわけではありません。

今回の調査では、基礎のひび割れや屋根材の欠けなどを確認しましたが、建物全体の状態を踏まえ、今後の対応を整理しました。

住宅診断で劣化事象が確認されたからといって、すべての箇所に直ちに大規模な補修工事が必要になるわけではありません。

今回の調査では、基礎のひび割れや屋根材の欠けなどを確認しましたが、建物全体の状態を踏まえ、今後の対応を整理しました。

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早めに確認したいこと

  • 床下断熱材の施工状況と必要な対応

  • 既存給水管の使用状況と更新の必要性

  • 屋根材の欠けに対する適切な補修方法

  • 外壁貫通穴の雨仕舞処理

  • リフォーム工事中に確認しておきたい未施工・未完了部分

 

中長期的に考えていくこと

屋根・外壁・軒天については、今後の維持管理の中で、塗装だけでなく、必要に応じて屋根材や外装材の更新方法も含めて検討することをおすすめしました。

今回の調査で、直ちに外装全体を更新する必要があると判断したわけではありません。

建物の状態を見ながら、適切な時期と方法を考えていくことが大切です。

 

現時点で大規模な補修を必要とする根拠が確認されなかったこと

床の傾斜は最大2.8/1,000であり、確認可能な範囲では、建物全体に著しい構造変形や大きな不同沈下を示す事象は認められませんでした。

そのため、今回の調査結果だけを根拠に、大規模な傾斜修正工事が必要と判断する状況ではないと考えました。

ただし、今回の住宅診断は、予定されている基礎補修工法の適否や施工品質を保証するものではありません。

補修方法の選定や施工管理については、施工業者による検討と確認が必要です。

■ご家族で立ち会っていただいた住宅診断

今回の住宅診断には、お客様がご家族でお越しくださいました。

調査時間は約3時間。

お子様にとっては長い時間ですので、途中からはご家族の一部の方に席を外していただく場面もありました。

それでも、これから暮らす大切なマイホームの状態を、ご家族で確認しようとしてくださったことが、私にはとても嬉しく感じられました。

住宅診断は、専門家だけが建物を確認するものではありません。

ご自身の住まいに興味を持ち、気になることを質問し、建物の状態を知っていただくことにも、大きな意味があると考えています。

真HMSでは、お客様の立ち会いは必須ではありません。

立ち会いがない場合でも、必要な調査は責任を持って実施し、結果を報告書でお伝えします。

一方、立ち会っていただける場合には、調査を進めながら、確認している箇所や気づいたことを、その都度できる限り分かりやすくご説明しています。

実際の建物を一緒に見ながら説明を聞いていただくことで、報告書だけでは伝わりにくい部分も、より具体的に理解していただけると思います。

​住宅診断を通じて、ご自身の住まいを知るきっかけにしていただきたい。

そんな思いで、一件一件の調査に向き合っています。

■リフォーム工事中の住宅診断をご検討の方へ

真HMSでは、リフォーム工事中の中古住宅についても、既存住宅状況調査のご相談を承っています。

建物の傾きや基礎のひび割れなど、特に気になっている箇所がある場合は、お申し込み時にお知らせください。

事前にご相談内容を把握することで、現地で重点的に確認すべきポイントを整理し、より円滑に調査を進めることができます。

また、リフォーム工事中は、施工の進捗状況によって確認できる範囲が変わります。

床や壁が仕上がる前だからこそ確認できる箇所もあれば、工事中のため設備の作動確認などができない場合もあります。

ご希望の調査内容と工事の進捗状況を事前に共有していただくことで、可能な調査範囲をご案内いたします。

なお、既存住宅状況調査は、建物の現在の状態を確認する調査であり、施工業者の工事品質や補修工法を保証するものではありません。

■まとめ|不安を大きくするのではなく、判断材料を増やす住宅診断

今回の岐阜市の住宅診断では、お客様が心配されていた基礎のひび割れと建物の傾きを中心に調査を行いました。

基礎には劣化事象が確認されましたが、床の最大傾斜は2.8/1,000であり、確認可能な範囲では著しい構造上の異常は認められませんでした。

また、リフォーム工事中だからこそ、床下断熱材や給水管、屋根材の補修方法など、完成前に確認しておきたい事項も整理できました。

住宅は、築年数だけで状態や価値が決まるものではありません。

​

「その工事、本当に必要ですか?」

​

真HMSでは、建物の状態を正しく確認し、今必要なこと、将来考えること、現時点では工事を必要としないことを整理するお手伝いをしています。

住まいを、正しく見て、無理なく直す。

中古住宅の購入後やリフォーム工事中に、建物の状態について気になることがありましたら、お気軽にご相談ください。

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※本記事は実際の調査事例をもとに、個人情報や物件を特定できる情報を除いて構成しています。調査結果は調査時点で確認できた範囲に基づくものであり、建物の将来の状態や安全性、補修工法の適否を保証するものではありません。

建物の状態と暮らしや予算を踏まえて次の対応を整理する住宅判断の解説ページへのリンク

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